マイホームの購入は人生で1度きりになる可能性もあり、限られた予算の範囲内で可能な限り理想を叶えられる住宅を手に入れたいものです。
とはいえ、住宅ローンの借入可能額がどのような基準で決められているのかわかっていないと、住宅購入の判断がつきにくいでしょう。
そこで今回は、住宅ローンの借入可能額が決まる基準と借入可能額を上げる方法、住宅ローン全般の注意点を解説します。
▼ 物件情報が見たい方はこちらをクリック ▼
葛飾区の売買・投資物件一覧へ進む
住宅ローンの借入可能額を決める基準
マイホームの購入時には多くの方が住宅ローンを活用しますが、住宅ローンで借りられる金額には上限(借入可能額)があります。
借入可能額は住宅ローンを借りる方によって異なり、とくに重要な基準として挙げられるのが年収です。
住宅金融支援機構の発表によると、住宅ローン借入額の平均は年収に対して7.3倍とされています。
さらに年収に占める住宅ローン返済額の割合を示す「返済負担率」や、住宅ローンを完済する年齢を表す「完済年齢」も加味しながら、具体的な借入限度額が決められます。
▼この記事も読まれています
旧耐震基準とは?旧耐震基準の不動産が売却困難な理由と売却方法
▼ 物件情報が見たい方はこちらをクリック ▼
葛飾区の売買・投資物件一覧へ進む
住宅ローンの借入可能額(借入上限額)を上げる方法
結婚している場合など、住宅ローンの支払いに協力してくれる家族がいる場合は、複数人の年収を合算して住宅ローンを申請する「収入合算」の利用がおすすめです。
収入合算が難しい場合は、借入期間を可能な限り延ばすことで、先述した返済負担額を減らす手段も考えられます。
サラリーマンの場合、月々のローン返済にくわえてボーナス払いも考慮し、年単位の住宅ローン支払い額を増やすことで、借入可能額が上がる可能性があります。
▼この記事も読まれています
契約不適合責任と瑕疵担保責任の違いは?民法改正で変わった部分を解説!
▼ 物件情報が見たい方はこちらをクリック ▼
葛飾区の売買・投資物件一覧へ進む
住宅ローンを借りるうえでの注意点
少しでも借入可能額を増やして、資産価値の高いマイホームを購入しようと考えている方が多いかもしれませんが、返済負担率をギリギリに高めるのはおすすめできません。
マイホームの購入後に支払うのは、土地や建物などの費用と利子を合算した住宅ローンや維持費だけではないためです。
たとえば、「固定資産税」や「都市計画税」といった税金は、マイホームを所有している限り毎年支払う必要があります。
また、マンションの場合は「管理費」「修繕積立金」がかかり、一戸建ての場合は将来の修繕に備えて貯蓄もしなければなりません。
これらの支出や老後費・教育費などの出費も見越した資金計画を立て、無理なく住宅ローンを返済しましょう。
▼この記事も読まれています
不動産売却でおこなう確定申告とは?必要書類や申告期間もご紹介
▼ 物件情報が見たい方はこちらをクリック ▼
葛飾区の売買・投資物件一覧へ進む
まとめ
住宅ローンの借入可能額は、年収や返済負担率、完済年齢によって異なります。
借入可能額を増やしたい場合は「収入合算」「ボーナス払い」などの対策を取り入れましょう。
ただし借入可能額ぎりぎりまで住宅ローンを借りてしまうと、返済計画に無理が生じる可能性があるため要注意です。
葛飾区・江戸川区で新築戸建て・不動産を探すならテイクワン株式会社がサポートいたします。
住まいに関するお悩みをお持ちの方はお気軽にご相談ください。
▼ 物件情報が見たい方はこちらをクリック ▼
葛飾区の売買・投資物件一覧へ進む
テイクワン株式会社 メディア 担当ライター
弊社では、葛飾区・江戸川区の不動産情報をご紹介しております。葛飾区・江戸川区周辺で新築戸建てなどのお住まいをお探しの方は、ぜひ当社にお問い合わせ下さい。様々なご希望に合った物件探しのお手伝いをするため不動産に関する記事をご提供します。