住宅ローンの返済が苦しいとき、売却した自宅を賃貸物件としてすぐに再利用できるリースバックが活用されるケースも少なくありません。
そしてこのとき、売却した自宅の買戻しもできる可能性がありますが、仕組みや価格などはしっかり押さえておく必要があります。
今回は、リースバックにおける買戻しの仕組みや価格の基準、注意点をそれぞれ解説します。
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リースバックにおける買戻しの仕組み
リースバックで手放した自宅を将来買戻したいとき、規定の金額を売主が返還すると、以前に結んだ売買契約を白紙化できる「買戻しの特約」が設けられます。
この特約を行使すると、以前結んだ売買契約がなくなるため、一度手放した自宅が戻ってきますが、特約の有効期間は最大で10年までとされる点には注意が必要です。
また、リースバックにおける自宅の買戻しは、再売買の予約の契約によっても可能です。
これは、自宅の買戻しの契約を将来結べるように取り決める契約であり、行使すると新たな売買契約が別途結ばれる形となります。
契約の有効期間に上限はないものの、期間が長期にわたると時効によって権利が消滅する可能性があるため、何年まで有効なのかは事前の確認が必要です。
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リースバックにおける買戻し価格の基準
リースバックで手放した自宅を買戻す際、価格の基準は「売却価格×1.1～1.3」で計算されます。
計算式の倍率がどうなるかはケースバイケースですが、いずれにしても買戻し価格は売却価格よりも高くなるものです。
その理由は、売買にかかる諸費用やリースバックの提供会社の利益などが、買戻し価格に上乗せされる点にあります。
なお、具体的にいくらでの買戻しとするかは、リースバックの契約を結ぶ際に取り決めるのが一般的です。
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リースバックで買戻しをおこなうための注意点
リースバックで買戻しを考えている際には、買戻し価格などの諸条件を事前に取り決め、すべて契約書に明記しておく点が大事です。
また、売買契約とあわせて締結する賃貸借契約では、基本的に普通借家契約を選びたいところです。
普通借家契約は定期借家契約よりも更新のハードルが低く、長期にわたって居住しやすいため、買戻しのチャンスも増えます。
ただし、日ごろの家賃を滞納すると、オーナーから退去を命じられかねません。
一度退去すると買戻しの権利を失うため、家賃の滞納は基本的に避けましょう。
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まとめ
リースバックの買戻しの仕組みは、買戻しの特約か再売買の予約の契約かで変わります。
価格の具体的な計算式がどうなるかはケースバイケースですが、買戻し価格は売却価格よりも高くなるものです。
注意点は、買戻し価格などの諸条件は事前に取り決め、契約書に明記しておくことなどです。
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